今回は 12月 20日付メールマガジンにおいて「電気自動車の魅力に関する再
検証」と題してご回答をお願いしたアンケート結果を踏まえてのレポートです。
( https://www.sc-abeam.com/sc/?p=7826 )

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【はじめに】

　昨年秋以来、電気自動車に関する話題が絶えない。 9月にはパリモーターショ
ーにて、VW、アウディ、ダイムラー、ルノー等が夫々、EV/PHV のコンセプトカー
や新型を発表し、11月には、VW が中期経営戦略「TRANSFORM2025+」の中で、
2025年までに EV100 万台体制を敷くことを発表した。以降も EV 関連の各社発
表は続いた。日本勢も日産・三菱は元より、マツダ、富士重、本田が電動化・電
気自動車での新たな展開の意向を示した。そしてついにはトヨタが豊田章男社長
自らが統括する「EV 事業企画室」を発足させた。

　電気自動車は、過去にも何回かブームを迎えてきた。古くは 19 世紀末のそ
もそもの電気自動車発明当初、より近年になってからでは、加州でのゼロエミ
ッションビークル法導入に伴い 1990年代に各社が EV モデルを発表した時、ま
た、後には、2000年代後半、三菱、日産が夫々 i-MiEV、Leaf を導入したこと
に伴うブームが、と何度かの勃興があった。その度に「将来は電気の時代」と
言われつつ、航続距離・充電時間・車両（電池）価格といった「三つのハンデ」
もあり、中々普及には至らず、最近までは、「短距離移動を前提とした顧客セ
グメントしか対象にならない」と言われてきた。

　然し、ここに来て、流石に様子は違ってきた様に思える。11月の日産ノート
“e-POWER” の日本市場における月間販売首位も然り。年初来も、 CES では各社
が EV＋自動運転のショーケースを多く発表した。また、デトロイトモーター
ショーが開催される中、GM の BOLT が、北米のカーオブザイヤーに輝いた。

　勿論、その背景には、環境問題の深刻化・規制強化や、技術進化による上述
「三つのハンデ」の緩和があろう。然し、それだけにはおさまらず、更に未来
に向けて「電動化」は、「情報化」「自動化」と相俟ってお互いに影響しあう
ことで足し算ではなく、掛け算の様にクルマの進化を支えていくのではないか、
と思われる。

【読者アンケートの結果】

　本稿に先駆け、「電気自動車のどこに一番魅力を感じるか」というアンケー
トについて、多数の読者よりご回答頂くと共に多数のご意見を頂いた（皆さま
のご協力に改めて感謝申し上げます）。

　アンケートの結果は次の通り。

1. 排ガス・騒音等を包括した環境性能「ゼロエミッション」　　　　59.7％
2. 駆動モーターが齎すトルクフルな加速、「走り」　　　　　　　　16.7％
3. 先進性、未来性、を予感させるイノベーションの「イメージ」　　10.3％
4. 災害等非常時には緊急の家庭用電源として流用できる等、電気エネルギー
　 の活用が齎す「融通性」　 　　　　　　　　　　　　　　　　　  7.4％
5. その他　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 6.9％

　また、頂いたご意見の主なものは、「環境問題への貢献」、「然し、 W2W燃
費も大事」、「価格が課題」、「ランニングコストは安い」、「電池重量を補
う軽量化が必須」、「走りの良さ、低速トルクの力強さ」、「今までになかっ
た新しい用途への拡大に期待」、「自動運転との相性の良さ」、「走行距離の
短さに対する不安」、「エネルギー問題の根本的解決が必須」、「どうしても
魅力が感じられない」等々、これまでのイメージと、これからへの期待とが混
じり合った賛否両論の状態、と受け止められる。

【各国における環境規制の強化】

　この度の電動化・電気自動車ブームの火種となった環境規制の動きは幾つか
ある。

　まず、第一は、2015年 12月の COP21 パリ合意、また、同合意が 2016年 11
月より実効となったことが挙げられる。パリ合意のシナリオ「世界の平均気温
上昇を産業革命前と比較して 2度未満に抑える」の実行に向け、GFEI （UN 傘
下、Global Fuel Economy Initiative）はシナリオを策定・公表した。それに
よると「2030年までに新車の平均燃費を現在の半分にする」ことが求められて
いる。

　各国の燃費規制は、欧州が先陣を切る中、概ね「2020年 90g/km」に向けて進
んでいる。また、欧州は更に「2025年 70g/km」を検討中だ。GFEI によるシナ
リオはこの流れに拍車をかける。

　米国では2018年からのゼロエミッションビークル法の強化がある。また、同
法による達成要求値は、特に2020年以降、より一層厳しく設定されている（※
トランプ政権発足後の動きには要注意ではあるが）。

　これら規制の強化により、電動化に対するニーズが高まっている。

【ディーゼル・内燃機の欧州における失墜】

　15年 9月に発覚したVWのディーゼル不正事件も、電動化・電気自動車市場の
拡大に向けた大きな契機になった。（※同様の不正が最近 FCAについても取り
沙汰されているが）。事件発覚の直後よりフランス政府は敏感に反応し、ディ
ーゼル燃料に与えてきた税優遇を16年より撤回した。その他欧州各国もこの動
きに続いている。元々、欧州の排ガス規制は、 CO2に厳しい反面 NoXに緩かっ
たと言われるが、2017年からはこの点は見直される。実路走行排気試験も本年
 9月より実施される。「ディーゼルはクリーン」というイメージが欧州では覆
された。

　更に追い打ちをかける様に、16年10月、ドイツ連邦参議院は「2030年以降、
内燃機を搭載した自動車の販売を禁止する」ことを採択した。但し、ドイツ連
邦議会にて同様に議決されない限りは、この採択が法的拘束力を持つことはな
い。然し、本件の後、各国でのディーゼルに対する見方がより一層厳しくなっ
ている。昨年12月には、パリ、メキシコシティ、アテネ、マドリッドが、2025
年までにディーゼル車の市内走行を禁止する協定を締結した。

　これまで 50 ％を上回った欧州でのディーゼル搭載車両のシェアは今後大幅
に縮小することが確実視される。その代わりに、電動化・電気自動車のセグメ
ントが拡大することが予想されている。

【電動化・電気自動車に対する支援策】

　環境規制の一方で、電動化（HV を含む）・電気自動車の市場拡大に向けて、
各国は支援策や恩典を付与している。欧州では、特に、ノルウェイ、オランダ、
フランス、英国、ドイツ夫々の政府による普及目標の設定と購入・保有支援制
度が挙げられる。また、中国についても、新エネルギー車（ NEV）優遇制度が
あり、この制度の影響で、2015年に中国は世界最大数である 18 万 8700台の
EV/PHV を販売した。

　但し、これら支援策については、各国における財政規律と世論のバックアッ
プを必要とするので、いずれも「期限付き」と考えられる。欧州各国について
は何れの国々も2020年を目途に支援策を終了させる。また、中国や我が国にお
いても省エネ車やエコカー支援策の見直しがなされている。

【三つのハンデ】

　これら支援策が有効である間に、電動化・電気自動車が技術的進化を遂げ、
本来の商品的魅力（性能、価格、利便性、環境性能、等）を備えられるかどう
かが重要だ。そして、そうなるためには、まずは先述の、航続距離、充電時間、
車両（電池）価格という「三つのハンデ」が克服されなければならない。

　但し、これらについても、概ね解決の目途は立っているのではないだろうか。
つまり、

＞　電池価格：　リチウムイオン電池の価格は韓国勢の本格参入、大幅値下げ
により、過去 1年で急激に価格が下落したと言われている。更に中国電池メー
カーが生産体制を整備すれば、より価格は下がる可能性が高い。2010年の第一
世代電池の価格は 800ドル／ kwh、対して、2020年には 100ドル／ kwhの達成
も可能といわれる。

＞　航続距離と充電時間：　電池は、価格低下に加え性能向上も著しい。質量
エネルギー密度がより高い第二世代電池が今後2010年代後半にかけて本格導入
されるに伴い、航続距離はこれまでの 1.5～2倍になると予想される。但し、そ
の場合、蓄電容量の増加に伴う充電時間の増加が問題となるが、これも、充電
時の高電圧化（800V等）により、大凡 4分の充電で 100kmの走行が可能なまで
に改善したと言われている。

＞　充電インフラ：　（以下は、あくまでも日本国内が対象だが）チャデモ協
議会によれば、日本国内での高速充電器設置箇所は本年 1月時点で7204箇所を
数え、順調に増えている。また、高速充電器以外を含めたEV充電スポットは、
全国で22千箇所と全国のガソリンスタンド数32千箇所に迫っている。

【更なる商品的魅力の拡充】

　上述の「三つのハンデ」克服と共に、2020年に向けて、電動化・電気自動車
同士での競争がより厳しくなるだろう。冒頭述べた通り、日米欧各社が本気で
対応を強化すると表明しているからだ。つまり、2020年以降は、今以上に各社
による更なる商品的魅力の追求や差別化が進むものと考える。

　例えば、ダイムラーは、リチウムイオン電池の内製能力向上、安全性能確保
に力を入れている。 5 億ユーロを投じた電池第二工場が本年より稼働開始予定。
また、2020年にはリチウム・サルファ電池、2025年にはリチウム・エア電池を
自社開発で搭載予定だ。

　加えて、テスラとパナソニックは、本年 1月 4日に米国ネバダ州のギガファ
クトリーでのリチウムイオン電池の生産開始を発表した。テスラ・モデル 3 量
産に向けた準備が着々と進んでいるようだ。

　電池は電動化・電気自動車の性能のコアとなるもので、自動車 OEMによる差
別化、商品力の強化が今後とも注目される。

　他方、小型・軽量化に向け、EV 用モーター・変速機のインテグレーションの
拡充の検討も進んでいる。走り（最高速度）の改善、巡航距離の向上に寄与す
ることが期待されている。この方面では、特に ZF 等の動きに注目したい。

　また、クルマの駆動部のみならず、「 X ・バイ・ワイヤー」技術の進歩によ
り、これまで油圧制御されてきた部位（アクセル、ブレーキ、ステアリング、
シフト等）が電動部品に代替される可能性がある。クルマ全体がより一層電動
化される。

　そして、情報化（コネクティッド）、自動化の面でクルマが進化する中、こ
れら進化との相性の良さで、クルマの電動化もより一層進化することが予想さ
れる。また、自動化され、ネットワーク化されることで、ビジネスモデル的に
もサービス化が進むであろう。

【2017年に向けて】

　テスラによるモデル 3 の量産は本年中に開始されるであろう。そうなれば、
より一層、見える世界が変わってくるだろう。斯くして本年も、電動化・電気
自動車という点からは目が離せない展開が予想される。そうした中、環境性能
の進化は勿論だが、それ以外の観点（走行性能、先進性や利便性）からも各社
の各モデルが鎬を削るであろう。より厳しい競争と差別化の結果、これまでに
ない性能を持ったモデルがお披露目されるのが楽しみだ。

　何よりも本年は、東京モーターショーの年だ。電動化・電気自動車という分
野でも、日本車メーカー各社が晴れの舞台で如何に欧米陣を迎え撃つか、各社
のこれからの動きに是非とも注目していきたい。